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ドナルドノート:MBE対策Tips集 Evidence編 Vol.1

MBE対策Tips集Evidence編

カリフォルニア州司法試験にマジで受かっちゃったドナルド先生による【連載】米国弁護士試験のホントのトコロ。私が取り組んだMBE問題集で得られた知識を日本語でまとめたオリジナルTips集です。

1. Relevance

1. RelevanceはJuryが判断、CompetenceはJudgeが判断

2. JudgeはPreliminary Question (Wの資格、特権、証拠のAdmissibility) を決定する際にはHearsayも考慮できるので、証拠としてはNGの資料も参酌できる

3. 犯人が「Speed」と呼ばれていたと被害者が証言。拘置所職員が「彼の通称はSpeed」と証言することはCircumstantial evidenceでOK

4. 「切り口は証拠のナイフと一致する。尤も、一致するナイフは他にも多数ある」 ⇒ Probative valueがあり、Substantially prejudiceでもないので、証拠提出OK。証拠としての重みはJuryが判断すればよい

5. 隣人の畑に侵入して被告の家の中を観察し、マリファナを発見:Plain viewだからOKではなく、警察が隣人の畑に侵入して捜査することについてno standingだからOK、が正解

6. バス事故で首痛。被害程度を主張するために他にも数人が通院したことをDoctorに証言させる ⇒ Causal connectionを確立できればOK (similarity)

7. 被告側弁護士が異議を申し立てなくても、明らかにNGな証拠は裁判所が排除することが可能

8. 過去に同様のクレームで訴訟を起こしたことがある (最終的に和解)、というだけではLegal relevanceが薄いので証拠としてNG

9. 商品の金額が争点の訴訟で、争点でない購入日について、わざわざ店員を呼んで証言させることはNG

10. Judgeは、Exclusionary ruleが適用されるか否かを伴うPreliminary factual questionsを決定する (共謀者の証言を認める前に、共謀があったかどうかのPreliminary determinationを行う、等)

11. 過去18か月に同様の食中毒が3件発生 ⇒ Too prejudicialなのでNG

12. Collateral matters rule:外的証拠はSubstantive issueに関するものか、Bias等に関するものにしか使えない

13. 検察側の証拠のUntimely disclosureは、それによってReasonable probabilityで異なる結果になっていた場合には、憲法違反

14. Miranda警告後の発言かどうか疑義があれば、被告はHearingを受ける権利があり、Juryは退席しなければならない

2. Public Policy

15. 被告が証人として証言台に立たないことについて、検索側は指摘することはできない

16. 医療費の申し出においては、申し出以外は証拠採用されるので、余計なことは言えない。一方、Compromiseの交渉は証拠除外されるので、余計なことを言ってもOK

17. Disputeが起きる前の発言で、和解としての除外対象でなくても、医療費のオファーであればOK

3. Witness (Part1)

18. Surpriseな証人・証拠 ⇒ Federal Courtでは延期・休廷になるが、証人・証拠がExcludeされるわけではない

19. Dead Man Act (死者との取引・会話を死者側に対して使えない) は民事Only

20. Preliminary Question of factは (刑事でも民事でも) 通常はPreponderance of the evidence基準で決定

21. Partyの要求により、裁判所は証人を退廷させなければならない

22. 被告のAdmissibility of confessionはJury無しのヒアリングによって決定される

23. 専門家証言で時間がない ⇒ 特にデータに基づかずに、「この土地の価値はいくら?」とだけ聞いて、反対尋問に回してもOK

24. 反対尋問に「新聞で読んで知ったので~」と回答;Specific responseとしてAdmittable

25. 専門家は証拠提出されていない写真やレポートに基づいて証言できる

26. Expert witnessはEvidenceでもない裁判外の事実に基づいて意見できる

27. Expertは、意見書等を作成するためにReasonablyにreliedされている証拠であれば、Admissibleでなくても依拠できる

28. 警察事故調査官はExpertであり、事故当時の車速について言及可。不確実性はJuryによる証拠の重みづけに影響するに過ぎない

29. 音声テープで保存していたとしても、Live discussionのPersonal knowledgeがあれば、音声テープに頼らずに証言できる

30. コカイン販売で逮捕⇒証拠のコカインはないが、Informantがコカインの味がしたと証言 ⇒ Informantがコカインの味に詳しければOK

31. 『共犯のAが「AとBで強盗した」と言っていた』と他の囚人が証言 ⇒ AとBのJoint trialの場合、「証言はAのみに考慮できる」旨のJury instructionだけではBの権利保護には不十分で、BがAにConfrontすることが必要

3. Witness (Part2)

32. 被告がビルオーナーであることを証言するためのWitnessの反対尋問で、被告がDue careだったかどうか聞くのはNG

33. アリバイ証人を使う場合、その素性IdentityについてDisclosureする必要がある

34. Federal CourtではExamining partyだけが、unresponsive answerへのMotion可能

35. 法廷での異議申し立てタイミング:Substantive ⇒ Offer in evidence時、Manner & form ⇒ Depositionの際

36. Surprise witness ⇒ 休廷することなどで解消可

37. 反対尋問は直接尋問のSubject matterを超えてはならないが、Trial judgeはそれを超えて質問する裁量を有する

38. 記憶のRefresherを使った側はそのRefresherを証拠提出できないが、相手方 (使われた側) は証拠提出可

39. Memory refresher:証言中に用いた場合 ⇒ 反対側はinspectするabsolute rightあり。証言前にのみ用いた場合 ⇒ if court decides that justice requires

40. 専門家でない単なる家主は、他人の家の不動産価格についての言及NG

41. Absence of similar accident:14年間無事故⇒OK。Substantial identity of material circumstancesと認められる

42. Lay opinion:科学的・技術的・専門的な知識に基づくものはNG

43. 証言者は必ずしも犯人のIDについてpositiveでなくても、単に「~と似てる」だけでもよく、Juryが証拠の重さを決める

44. Expert証人は、一方当事者が金員を支払って雇うことができる

45. Expertといえども、被告のmental state or conditionが犯罪の (もしくは防御の) 要件を満たしているかどうかの意見を述べることはできない。これはJuryが判断する

46. 専門家証人の資格に疑義あり ⇒ Judgeは資格の判断に当たってHearsay証拠も考慮することができる


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text ドナルド先生 2021年米国(カリフォルニア州)司法試験合格。世界中のディズニー制覇をもくろむアラフォー。