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急ぎでアメリカに書類を送る方法【DHL/FedEx/UPS/OCS比較】

急ぎでアメリカに書類を送る方法【DHL/FedEx/UPS/OCS比較】

願書などの書類を個人で大急ぎで確実にアメリカへ送りたい人向けの情報です。

日本からアメリカへ!書類の送り方

書類を海外へ送ってくれるサービスは郵便局以外にも民間業者がいくつもあるのですが結論から言うと、個人で1回だけ緊急で送るみたいな場合はDHLが一番使いやすいかなと思います。

◆DHLはサービスポイントが充実している!

都内だったらアクセアとかキンコーズとかはんこ屋さんなど、DHLはサービスポイントがとにかく充実しています。

(DHLのサービスポイントはこちら

個人で書類を単発で送る場合、とにかく書類の記載ミスをしないことが一番大事。Shipment Air waybillという送り状を自分で英語で作成しなければならないのですが、Shipper(自分)、Receiver(送り先)、Full descriptor of contents(中身が何か)など書く内容は難しくないのですが、ミスったらそれだけ時間をロスしてしまいます。なので、初めて大事な書類を送らねばならなくって…というケースではスタッフがいるお店で直接送り状を書いて出すのが一番安全でしょう。

◆スピード重視ならOCS!IEX エクスポートでアメリカは集荷翌日に配達

サービスポイントの拠点でいうと、OCSもそれなりに数はあります。こちらは事前に電話申し込みをして予約番号を発行してもらう必要があるんですが…

(OCSのサービスポイントはこちら

アメリカへの急ぎの書類を集荷翌日に配達してくれるIEX エクスポートというサービスが、超緊急のときにはほかより少し相場高めですが助かりますね。

(IEX エクスポートの価格はこちら

◆近くにあるならUPSやフェデックスでもOK

書類を送るだけならサービス内容や値差はそんなに変わらないので、もし家の近くにサービスポイントがあるならDHLだけでなく、UPSやフェデックスでも大丈夫です。

(UPSのサービスポイントはこちら

(フェデックスのサービスポイントはこちら

書類だけならINVOICEは必要ないので、お店でAir waybillを書くだけ。わからなければお店の人が手伝ってくれるし、トラッキングもちゃんとできます。

もし何度も書類を出すようだったら、アカウントを作っておくとラクですよ。

◆郵便局のEMSは手書きNG

郵便局のEMSという国際郵便のサービスは価格がリーズナブルなので結構よかったんですが、2021年からは通関電子データ送信義務化されたことにより手書きラベルが全面NGになってしまいました。米国内法の「STOP Act」によると、通関電子データの送信が無い郵便物は2021年1月1日(金)以降、米国側で返送すると…。急ぎなのに、送り返されたらたまったものではありませんよね。

ちなみに2021年10月1日(金)からは、EUも通関電子データの要求が強化されるので、通関電子データの送信がないと遅延や返送のリスクが高まるとのことで注意が必要です。

アメリカへ書類を郵送するなら、郵便局より民間配送業者

書類を送らなきゃ!となった場合、なんとなく郵便局へ…と思ってしまいますが、実は民間配送業者のほうが独自のサービスをしていてスピード感ある対応をしてくれます。時差もあるし文化も違うし、コミュニケーションとりにくい場面で急ぎの書面を送付せなばならなくなったときは焦りますよね。

そんなときは落ち着いて、最寄りのDHLやOCS、フェデックスなどに電話して相談してみましょう。専門のスタッフが解決のお手伝いをしてくれると思いますよ。


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